秘書の給料はいくら?
答え: 日本の秘書の平均年収は592万円です(月給41万円×12か月+ボーナス102万円、2025年、厚生労働省 賃金構造基本統計調査)。
月の給料 41万円 × 12か月 + ボーナス 102万円。平均年齢 45.7歳、働いている人は 約2万人。 日本全体の平均(506万円)と同じくらい。
日本の秘書の年収(2025年、会社の大きさ別・男女別の平均)
| 会社の大きさ | 男女あわせて | 男性 | 女性 | 年齢 |
|---|---|---|---|---|
| 会社の大きさ問わず | 592万円 | 584万円 | 593万円 | 45.7 |
| 大きな会社 | 625万円 | 742万円 | 607万円 | 45.6 |
| 中くらいの会社 | 565万円 | 569万円 | 564万円 | 44.2 |
| 小さな会社 | 602万円 | 483万円 | 629万円 | 48.4 |
なぜ、給料に差がつくの?
日本では、経験や勤務先の種類・規模、地域、正社員か短時間勤務かで給料が変わります。法律・医療・外国語を使う専門業務や残業の有無、役立つ資格によって担当する仕事や勤務時間が違うことも、差につながります。
もし、こんな人だったら
日本は年齢と会社の大きさで変わる上のボタンや下の年齢を選ぶと、その人たちの平均がここに出ます。
年齢で、こう変わる
年齢をタップすると上の数字が変わります(会社の大きさ問わず・男女あわせて)
会社の大きさで、こう変わる
秘書はどんな仕事?
どんな1日?
朝は上司より早く出勤し、メールや郵便物を確認して、予定と急ぎの連絡を整理します。日中は会議や来客の準備、電話対応、資料作り、出張予約をし、急な予定変更にも対応します。
この仕事になるには
日本では特定の学歴や資格は必須ではなく、短大・専門学校で学ぶか、大学などを卒業して企業に入り、秘書課への配属や社内異動を目指します。秘書検定は役立ちますが、必須ではありません。
へえ、そうなんだ
国会議員の政策担当秘書には特別な資格試験がありますが、合格しても採用は決まらず、議員との面談が必要です。
アメリカではどうなの?
ほぼ同じ仕事日本は「平均」、アメリカは「まん中の人」。物価と為替でも変わるので、だいたいの比べ方です。
近い仕事
管理・専門の仕事同じ分野で、もっと稼ぐには
管理・専門の仕事で、少し上の年収出典とデータ
出典: 厚生労働省 賃金構造基本統計調査 令和7年 (一般労働者・職種別)(e-Stat)。年収 = きまって支給する現金給与額×12 + 年間賞与その他特別給与額。企業規模10人以上の一般労働者の平均値。 公務員(先生・警察官・消防士など)や役員は、この調査には入っていません。 e-stat.go.jp
本文の参考にしたページ
- shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/426
- www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/index.html
- jitsumu-ginou-kentei.jp/
- www.sangiin.go.jp/japanese/annai/hisho/qa.html
- www.sanko.ac.jp/job/research/secretary-2/secretary.html
データ: 厚生労働省 賃金構造基本統計調査 令和7年(2025年) · 1 USD = 150 JPY