¥おしごと給料図鑑

秘書の給料はいくら?

秘書

答え: 日本の秘書の平均年収は592万円です(月給41万円×12か月+ボーナス102万円、2025年、厚生労働省 賃金構造基本統計調査)。

日本でこの仕事をしている人の平均の年収
592万円

月の給料 41万円 × 12か月 + ボーナス 102万円。平均年齢 45.7歳、働いている人は 約2万人。 日本全体の平均(506万円)と同じくらい。

日本の秘書の年収(2025年、会社の大きさ別・男女別の平均)

日本の秘書の年収(2025年、会社の大きさ別・男女別の平均) — データ: 厚生労働省 賃金構造基本統計調査 令和7年(2025年)
会社の大きさ男女あわせて男性女性年齢
会社の大きさ問わず592万円584万円593万円45.7
大きな会社625万円742万円607万円45.6
中くらいの会社565万円569万円564万円44.2
小さな会社602万円483万円629万円48.4

なぜ、給料に差がつくの?

日本では、経験や勤務先の種類・規模、地域、正社員か短時間勤務かで給料が変わります。法律・医療・外国語を使う専門業務や残業の有無、役立つ資格によって担当する仕事や勤務時間が違うことも、差につながります。

もし、こんな人だったら

日本は年齢と会社の大きさで変わる

上のボタンや下の年齢を選ぶと、その人たちの平均がここに出ます。

年齢で、こう変わる

年齢をタップすると上の数字が変わります(会社の大きさ問わず・男女あわせて)

会社の大きさで、こう変わる

会社の大きさ問わず592万円
大きな会社625万円
中くらいの会社565万円
小さな会社602万円
男性584万円
女性593万円

秘書はどんな仕事?

どんな1日?

朝は上司より早く出勤し、メールや郵便物を確認して、予定と急ぎの連絡を整理します。日中は会議や来客の準備、電話対応、資料作り、出張予約をし、急な予定変更にも対応します。

この仕事になるには

日本では特定の学歴や資格は必須ではなく、短大・専門学校で学ぶか、大学などを卒業して企業に入り、秘書課への配属や社内異動を目指します。秘書検定は役立ちますが、必須ではありません。

へえ、そうなんだ

国会議員の政策担当秘書には特別な資格試験がありますが、合格しても採用は決まらず、議員との面談が必要です。

アメリカではどうなの?

ほぼ同じ仕事

日本は「平均」、アメリカは「まん中の人」。物価と為替でも変わるので、だいたいの比べ方です。

近い仕事

管理・専門の仕事

同じ分野で、もっと稼ぐには

管理・専門の仕事で、少し上の年収

出典とデータ

出典: 厚生労働省 賃金構造基本統計調査 令和7年 (一般労働者・職種別)(e-Stat)。年収 = きまって支給する現金給与額×12 + 年間賞与その他特別給与額。企業規模10人以上の一般労働者の平均値。 公務員(先生・警察官・消防士など)や役員は、この調査には入っていません。 e-stat.go.jp

本文の参考にしたページ

データ: 厚生労働省 賃金構造基本統計調査 令和7年(2025年) · 1 USD = 150 JPY